ビジネスホン便利でお得なサービス紹介!au携帯内線化
最近のビジネスフォン(ビジネスホン)では、スマートフォンを内線用端末として利用できることをご存知でしょうか?
もちろん、今使用している携帯電話をそのまま内線用の子機として使用できるわけではなくサービスに申し込む必要があります。
では、スマホをビジネスフォンとして利用するとどんなメリットがあるの?どこに申し込めばいいの?
今回は、au携帯電話をビジネスフォンとして利用するときのサービス内容や注意点についてまとめました。
au携帯をビジネスフォンの内線として使用するには
KDDIビジネスコールダイレクトを利用することにより、auスマホ(携帯電話)をビジネスホンの内線電話として利用することができます。
既存のPBX(ビジネスホンの社内主装置)とau携帯電話を利用して手軽にスタートできるサービスで、2016年の時点で5200の企業に導入されています。
KDDIビジネスコールダイレクトとは?
KDDIビジネスコールダイレクトとは、au携帯電話とKDDI電話内で内線番号による通話を可能とし、内線番号による通話を定額料金で提供する法人向けのサービスです。内線が可能となるのは、同一グループに組まれた法人名義の回線のみです。
すでに社内にビジネスフォンを導入済の場合は、既存のPBXが利用できるので、電話機として使用するためのau携帯電話とKDDI電話があれば手続き可能です。PBXには一部、ビジネスコールダイレクト対象外のものもあります。
KDDIに直接申し込むか、ビジネスフォン販売会社に問い合わせることで手続きを進められます。
KDDIビジネスコールダイレクトの機能
KDDIビジネスコールダイレクトの機能を紹介します。
- 内線番号発着信・・・au携帯電話を社内の内線番号として発着信できます。
- 発番号通知、発番号表示・・・発信者の内線番号が、au携帯電話に表示されます。
- 内線番号でSMSの送受信・・・音声通話時の内線番号にて社内の内線同士でSMSを送受信できます。また、スマホや携帯電話を使用していない固定電話の内線番号でも、PCからアクセスし利用することによりメッセージのやり取りを行うことができます。
- KDDI電話会議サービス・・・電話会議サービスを利用することができます。
- au内線着信転送・・・外出時や電話に出られないときに、au携帯電話の着信を他の内線番号に転送設定することができます。
KDDIビジネスコールダイレクトのメリット
ビジネスコールダイレクトのメリットは大きく分けて3点あります。
コスト削減
携帯電話を内線化することにより、グループ間の通話料が定額料のみになります。また、グループ内のSMSが送受信無料です。社内での通話時間が長い人ほど料金面でのメリットが大きくなります。
業務円滑化
携帯を内線とすることにより社内での居場所が分からなくても確実に連絡を取ることができます。また、TV会議の機能を使用すれば、複数人での電話会議を行うこともできます。
コミュニケーション活性化
定額のため通話時間を気にせずに気軽に連絡を取り合うことができることに加え、携帯電話を内線電話機とすることにより作業中などでも通話ができるようになります。
その他、auならではの安定し確実につながる電波や、一部を除いてほとんどのau携帯電話がビジネスコールダイレクト対応機種であることが導入企業から好評です。
KDDIビジネスコールダイレクトの注意点
注意点としては、以下のものが挙げられます。
- au携帯電話、KDDIの電話機でなければサービスが受けられない。したがって、インターネット、携帯電話、電話機をKDDIで揃えなければなりません。
- 着信転送機能がなく、ビジネスコールダイレクトで利用できるのは内線機能のみです。ビジネスフォンとしての機能はかなり制限されたものです。
クラウド型PBXでauをさらにビジネスフォン活用
ビジネスコールダイレクトをさらに便利に利用できるKDDI仮想PBXというサービスが2017年6月に始まりました。
クラウド型PBXにインターネット接続することにより社内にPBXを置かなくてもビジネスフォンが利用できるサービスです。
インターネット光回線もしくは4GLTE回線に接続できれば、固定電話でもauスマホでも利用できるサービスです。auスマホから固定電話の番号や050から始まる番号での発着信・転送機能も利用できます。ビジネスコールダイレクト以上にauスマートフォンをビジネスフォンとして活用できるイメージです。
KDDI仮想PBXとは
KDDI仮想PBXとは、PBXをクラウド化することによりPBXの運用・保守・管理負荷の軽減ができるサービスです。
既存のPBXがビジネスコールダイレクト対象外の機種であったときや、各店舗の固定電話とグループを組みたいときなどは、クラウド型PBXの導入により初期費用を節約できる可能性があります。
KDDI仮想PBXサービスに向いている企業
仮想PBXサービスに向いている企業は以下のような企業です。
- 会社の固定電話にかかってくる電話を、いつでもスマートフォンで受けたい。また、固定電話の番号でスマートフォンから折り返しの電話をしたい。
- 多くの拠点ごとにPBXが設置されていて、工事の手配や保守の運用が非常に煩雑になっているので、管理業務を改善したい
KDDI仮想PBXの注意点
KDDI仮想PBXについての注意点です。
- au以外の携帯電話、スマートフォンは利用できません。また、au携帯電話と内線化するには、ビジネスコールダイレクトを併せて申し込む必要があります。
- インターネット回線に接続する必要があるためスマートフォンの利用にあたっては電波状況が重要になります。また、データ容量についても注意が必要です。
- 費用については個別に見積もりとなっており、事前にどの程度の費用が発生するかわかりにくい部分があります。
auスマホをビジネスフォン活用できるその他の方法
KDDIが展開しているスマホの内線化サービスの他にも、auをビジネスフォンとして利用できるサービスがあります。
BIZTELなど通信会社が提供するスマホ内線化サービス
通信会社がKDDIと提携し、スマホ内線化のサービスを展開しています。
例えば、株式会社リンクが提供するBIZTELというサービスがあります。BIZTELは初期費用60,000円から申し込むことができることに加え、auだけでなくドコモやワイモバイルをビジネスフォンの内線端末として利用できます。代表番号発着信やIVR(音声ガイダンス機能)などの機能に加え、オプションでインターネットFAXなどの機能を付けることもできます。
あくまで一例ではありますが、KDDIのサービスにはないメリットも感じられるのではないでしょうか?
ビジネスフォン販売店に相談を
ビジネスフォンは企業の状況や設備、契約中の通信会社とのプランなど非常に煩雑でややこしい内容を含みます。従って、ビジネスフォンの販売店に対して、予算内で希望に合ったビジネスフォンの契約ができるか否かを相談することをオススメします。最近のビジネスフォンの進化は日進月歩ですので、想像さえしなかった便利な機能や使い方が提案されるかもしれませんよ。
まとめ
KDDIの法人向けサービスとして、auスマホを内線化できるビジネスコールダイレクト、クラウド型のPBXを利用した仮想PBXが展開されています。
これらのサービスだけでなく、通信会社が提供するauスマホをビジネスフォンとして利用できる様々なサービスがあります。KDDIが提供するサービスはKDDIサービスのみを対象としていますが、通信会社が提供するサービスは融通が利く傾向があります。
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