複合機本体からの情報漏えい対策【お役立ち情報】 | OFFICE110

現在の複合機はネットワーク回線を利用した様々な機能が搭載されており、日常業務の効率が向上するだけでなく、コスト削減にもつながり、メリットが昔に比べると断然増えてきています。

しかし逆に、ネットワークに繋がっているということは、情報漏えい対策をしていないと重要なデータが漏れてしまう危険性があるのです。

そこでここからは、複合機本体の情報漏えい対策についてご説明いたします。

• 複合機本体からの情報漏えい対策
• 複合機のハードディス蓄積データの消去
• 複合機のハードディスク蓄積データの暗号化
• 複合機内のデータを一括削除
• ジョブ情報の表示制限
• ISO/IEC15408認証
• まとめ

複合機本体からの情報漏えい対策

今や複合機はネットワークに接続されたIT機器の一つとなり、いつ侵入されHD（ハードディスク）に残されたデータを盗まれるか分かりません。

複合機本体からの情報漏えい対策として、ハードディスクに蓄積されるデータの「暗号化」や「上書き消去」、「一括消去」機能を搭載し、コピーやプリントといったジョブ内容の漏えいを抑止し、本体搬出時にもハードディスクに残っているデータが第三者によって解析されるのを防ぎます。

これらの各種機能をセキュリティーレベルに応じて活用することで、複合機本体からの情報漏えい抑止効果を高めます。

また、「誰が」「いつ」「どの文書」を操作したのかログ（利用状況の記録）を取ることで、情報漏えいの抑止や、万が一の時の原因究明をすばやく行うことができます。

複合機は、コピーだけではなく、スキャン、ファクスなどさまざまな機能があります。

そのログの仕組みを作っていくことが大切です。

複合機のハードディス蓄積データの消去

複合機本体からの情報漏えい対策として、ハードディスクに蓄積されるデータの「上書き消去」、「一括消去」を行う機能です。

コピー、ファクス、スキャン、プリントといったジョブ内容の漏えいを抑止し、本体搬出時にもハードディスクに残っているデータが第三者によって解析されるのを抑止できます。

複合機のハードディスク蓄積データの暗号化

複合機の記憶装置へのデータ書き込み時に暗号化することにより、保存データへの不正なアクセスなどを防ぎます。

これらの各種機能をセキュリティーレベルに応じて活用することで、複合機本体からの情報漏えい抑止効果を高めます。

複合機内のデータを一括削除

複合機を廃棄したり、他の部門などに移動するなどの場合に、複合機に登録・設定されているデータを全て削除できます。

通常、ジョブデータやドキュメントファイリングデータは、消去操作を行っても実データ部は消去されません。

これは、ジョブデータやドキュメントファイリングデータの所在を示す情報だけを消去しているためです。

したがって、一見、消去されたように見えていても、実際には他のデータで上書きされるまで実データ部は残存しています。

専門的な知識・技術をもってすれば、消去後であっても実データを復元させることも可能です。

そのため、ジョブデータやドキュメントファイリングデータの消去には、実データ部を乱数値等により上書きした後に、データの所在を示す情報を消去する方法を採っており、実データ部を復元できないようにしています。

ジョブ情報の表示制限

認証していないユーザーが、実行中ジョブ、実行待ちジョブ、終了ジョブなどの情報を見られなくするなど、表示する情報を制限できます。

また、認証しているユーザーも、自分のジョブのみ表示し、他人のジョブを見られなくするなど、表示する情報を制限できます。

プライバシーを保護し情報漏えいを抑止します。

ISO/IEC15408認証

セキュリティ製品（ハード/ソフトウェア）およびシステムの開発や製造、運用などに関する国際標準であり、情報セキュリティ評価基準として、1999年6月に採択されました。

通信機器・セキュリティ機器に、セキュリティ対策を施す際には、セキュリティ機能を共通化することにより、セキュリティ機能要件を定義し、それを実装するための保証要件を定義されなければならない。

この定義がなければ、どんなにセキュリティ強度を上げても、当該製品をして「セキュアである」とは言えず、その根本的な指標を与えるものが、このISO/IEC15408なのです。

このように、セキュリティ機能を搭載している機種を販売しているメーカーは、必ずこのISO/IEC15408の認可を受けています。

まとめ

複合機本体に関わる情報漏えい抑止機能を搭載しているメーカーは、ISO/IEC15408の認証を受けている事が絶対条件になります。

今後、時代のニーズに合わせて各メーカーともに情報漏えい対策を施した機種が続々提供されるのではないでしょうか。

まずは、こういった情報漏えいを防ぐためには各個人の情報に対する重要性を認識することが大切です。